メディア掲載:グローバルネットでRAN川上豊幸が寄稿しました(2019/8/30更新)
グローバルネット「特集/世界は森林減少を止められるか?-持続可能な森林利用への道」にRAN日本代表 川上豊幸が「地上に残された貴重な森『ルーセル・エコシステム』が破壊の危機に」を寄稿しました(2019年5月15日、8月30日更新) 「ルーセル・エコシステム」は、インドネシア・スマトラ島北部に位置し、まとまった形で残されたアジア最大の熱帯林地帯の一つです。長野と新潟の2県の広さに匹敵する約260万h […]
サンフランシスコに本部を持つ米国の環境NGO RAINFOREST ACTION NETWORKの日本代表部です
グローバルネット「特集/世界は森林減少を止められるか?-持続可能な森林利用への道」にRAN日本代表 川上豊幸が「地上に残された貴重な森『ルーセル・エコシステム』が破壊の危機に」を寄稿しました(2019年5月15日、8月30日更新) 「ルーセル・エコシステム」は、インドネシア・スマトラ島北部に位置し、まとまった形で残されたアジア最大の熱帯林地帯の一つです。長野と新潟の2県の広さに匹敵する約260万h […]
オルタナ「住友林業など『五輪調達基準違反』NGOが告発」(2019年7月26日)〜RAN報告書「守られなかった約束」と東京五輪当局への通報が紹介されました〜 「東京五輪の開催まで1年となる24日、環境NGOレインフォレスト・アクション・ネットワーク(本部:米国、以下RAN)は、木材調達基準の問題を改めて告発する声明を発表した。RANは昨年11月、新国立競技場などの建設で調達基準に違反した木材が使わ […]
Our Planet-TV 「都内で五輪抗議アクション~東京五輪1年前」(2019年7月25日)〜RAN「東京五輪、熱帯林の破壊をやめて」バナーアクションが紹介されました〜 「東京五輪開催まであと1年となった24日、2020年大会組織委員会は東京国際フォーラムで記念セレモニーを開催し、準備が順調に進んでいることをアピールした。一方で、華やかな五輪の影で起きている環境問題や労働問題、貧困者の追い出し […]
東洋経済「『逆風強まる石炭火力発電』〜『地球温暖化に手を貸している』。批判が高まり、邦銀に変化が。」(2019年6月8日)〜RAN「化石燃料ファイナンス成績表」での試算等が紹介されました〜 「日本の3メガバンクが、二酸化炭素(CO2)を大量に排出する石炭火力発電に対する投融資を絞り始めた。三菱UFJフィナンシャル・グループは5月15日、「新設の石炭火力発電所向けファイナンスは原則として実行しない」 […]
東京新聞「脱石炭火力へ埋まる外堀 環境配慮 3メガ銀融資抑制」(2019年5月24日付、一面)〜RAN「化石燃料ファイナンス成績表」での試算等が紹介されました〜 「三菱UFJフィナンシャル・グループなど国内の三メガバンクが石炭火力発電所への融資を抑制する動きを見せている。温暖化の主因とされる二酸化炭素(CO2)の排出量が多い石炭火力の建設を抑制する機運に対応する。日本政府は今後も石炭火力を安く安 […]
Sustainable Brands「国際環境NGO50団体、安倍首相へ脱石炭火力を求める全面意見広告をFTに掲載 」( 2019/04/25) 日本及び海外の環境NGO50団体は4月18日、安倍晋三首相に対し、気候変動対策を強化し、石炭火力から脱却するよう求める全面意見広告を、英紙フィナンシャル・タイムズに掲載した。安倍首相は、同紙に2018年9月24日に寄稿し、「地球を救うために日本とともに行 […]
日本経済新聞「石炭火力、狭まる包囲網 三菱UFJが新規融資中止へ 国際世論からも圧力」(2019年4月12日付)〜RAN、350.org Japan、グリーンピース・ジャパン共同提言が紹介されました〜 「石炭火力発電所の新設を取り巻く環境が厳しくなっている。三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)は石炭火力発電事業への新規融資を原則として中止する検討に入った。地球温暖化対策の一環で、二酸化炭 […]
朝日新聞 「私の視点」にRAN日本代表 川上豊幸が「東京五輪とSDGs 適切な木材調達、進めて」を寄稿しました(2019年3月30日付け) 「2020年東京五輪・パラリンピック施設が、東南アジアの貴重な熱帯林の破壊に関係していることをご存じだろうか。「新国立競技場には国産材が使われるのでは」と思う人も多いだろう。しかし国産材が使われるのは屋根や柱などで、土台のコンクリートを成形する型枠用合板に東南 […]
毎日新聞「五輪会場建設 転換材を禁止 7割が熱帯林由来 オランウータンも生息する熱帯林 効果は限定的」(2019年3月22日付)〜RAN「守られなかった約束」での調査などが紹介されました〜 「東京五輪・パラリンピック組織委員会が木材を調達する際の基準が見直され、今月から運用が始まった。大きな変更点は、農園開発などのため皆伐された森林から産出される「転換材」の使用を禁じたことだ。五輪会場の建設現場 […]
RIEF(環境金融研究機構)「国際的な主要銀行33行、パリ協定採択後3年間の化石燃料事業への投融資総額1兆9000億㌦(約200兆円)。毎年増加。1位は米銀JPモルガン・チェース。日本勢1位はMUFG」(2019年3月21日)〜RAN「化石燃料ファイナンス成績表」が紹介されました〜 国際的な環境NGOグループは、グローバルな主要33銀行の化石燃料関連事業への投融資総額が、2015年のパリ協定採択後 […]